耐震診断を行う為には、様々な情報が必要です。

建物の形状だけでなく、実際にどの様な強度のコンクリートやどんな鉄筋・鉄骨を使ったか、構造体を構成する部材の寸法はどれくらいか、その中に鉄筋などがどの様に配置されているか、などを把握してから進める必要があります。

建物の設計図や竣工図（建築・構造・設備）、建築確認申請書、構造計算書などは、それらを知る手がかりになります。図面類が手元に保管されているか確認して下さい。

また、構造体に手を加える改修工事を行った事がある場合は、その時の設計図や資料もあるか確認して下さい。

構造に関する図面類がそろっていない場合、新たに現地を実測して図面を作成する必要があります。

また、鉄筋の本数や配置・鉄骨の種類が不明の場合は、簡易な1次診断程度の耐震診断を受ける事は出来ますが、2次や3次などの精密な耐震診断を実施する事は困難になります。

図面類が倉庫の奥に眠っていないか、良く確認してください。

新築時に建物を設計した会社や、建築工事を請け負った会社に、保管図面があるか問い合わせてみるのも良いでしょう。

一口に耐震診断と言っても、図面から柱や壁の断面形状と量だけを読み取り、簡易に計算する1次診断から、コンクリートサンプルを採取して現在の圧縮強度や中性化深度などを調査し、内部の鉄筋量などを考慮に入れた精密な診断を行う2次診断、3次診断と、複数の耐震診断方法があります。

行政の助成を受ける場合は診断方法を指定される場合もあります。

総合的に判断し、建物に見合った診断方法をとられると良いでしょう。

耐震診断の結果が出たら、分からない点を聞き、良く確認しましょう。

耐震補強案の簡易な提案が耐震診断の中に含まれている場合もありますが、具体的な計画の検討は、これとは別に必要になります。

耐震補強計画検討では、いくつかの補強案のうち、現実的なものに絞って構造計算を行い、耐震性を確かめる必要があります。

これらの作業はやや時間を必要とします。また、耐震改修促進法の計画認定を受けようとする場合、この作業にも時間を要します。

耐震補強の案がまとまったら、具体的な実施設計を行います。

耐震補強工事は、1つの業者に実施設計と工事を一括して発注する、「責任施工方式」と、設計者と工事請負者を別にして設計者に工事監理を委託する方式があります。

耐震補強という特殊な工事を、総合的にコーディネートするコンサルタントが弊社にはおりますので安心してお任せください。